M&Aにおける主な評価手法

企業価値評価

2022.09.01更新日：2022.09.01

評価の方法

評価方法は、特定の評価方法が適切と判断されれば1種類の評価方法のみで評価します。しかし、適切な評価方法が特定できない場合は、複数の評価方法を組み合わせて総合評価を行うことになります。企業価値の評価をする際の評価アプローチは3つあり、各アプローチには複数の評価方法があります。

以下の表では、M&A取引において一般的に用いられる主な評価手法（DCF法、類似会社比較法、時価純資産法）の特徴を比較しております。各評価手法の詳細につきましては、「詳細を見る」をクリックしてご覧ください。

評価方法	特徴	留意点
DCF法	企業が継続することを前提に評価する方法であり、将来の事業活動の状況を評価に反映できます。シナジー効果の検証等に適しています。	予測されたデータ・情報が前提となるため、前提条件（各種水準・期間等）の設定により、評価結果が変動します。評価に占める継続価値の割合が大きい場合、継続価値の予測値により大きく評価結果が変動するため注意が必要です。
類似会社比較法	マーケットでの取引価格に基づく評価であり、客観性に優れている。	類似企業の選択により評価額が変動します。
時価純資産法	資産価格を正確に把握できる場合、客観性は高い。	将来の収益獲得能力を反映することができない評価方法のため、取引後も事業が継続する場合は適しません。

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